こんにちは、keityです。
本日は、「iDeCoと積立NISAで年に１度の確認で税金を安くしながら資産を構築しよう」という話題です。
投資関連で当ブログでは、過去下記のような記事を書いてきました。
私自身も少ない額ではありますが、「iDeCo」と「積立NISA」で毎月積み立てを行っています。
投信の損益は、普段は気にしていませんが、特に以前から行っている、「iDeCo」は1年間に1回は必ず口座を確認し、資産のバランスを見るようにしてきました。今年からは、NISAも併せて確認しました。
ちょうど、年明けに、1年に１回の確認をしましたので、記事にしておこうと考えました。
また、先日投信ブロガーが選ぶ! fund of the year 2018という記事が発表されました。
自分が購入している投信が入っているかどうか、気になったので確認しました。
ランキング中には入っていましたので、私の感覚も巷とはそれほどズレていないことが確認でき、少し安心しました。
それでは、私がどのような形で積立を行っているかやどのように資産のバランスを見ているか、紹介したいと思います。
資産構築の考え方
まず、なぜ「iDeCo」や「NISA」を行っているかというところからです。
・国が行っている制度なので、合法的に税金を安くしながら、投資ができる。
・現金以外の資産を持つことで、インフレに対応できる。
・資本主義経済の国にいる社会人なので、投資ぐらいしてみよう。
やはり有利な部分はあると考えますので、毎月積み立ててみようということです。
しかし、この「iDeCo」や「NISA」で積み立てているからといって、将来お金の心配がないといったことにはならないことは理解しています。
「あまり投資に明るくない社会人でも、２０年、３０年かければ、お金をそのまま持っているよりは、お金が増える可能性がめちゃくちゃ高いよ！」
ということだと解釈しています。
利用している証券会社
私はiDeCo・積立NISAともに、SBI証券で投信を購入・保有しています。
おおよそ、SBI証券、マネックス証券、楽天証券であれば、上記の投信ブロガーが選んだ投信を購入することができますのでおすすめです。
また、同じ証券会社であっても、iDeCoと積立NISAで購入できる商品は異なります。それぞれのサービスの中身を検討する必要がありますのでご注意ください。
以下、それぞれ補足情報です。
iDeCoについて、SBI証券の方は2018年11月より開始されたセレクトプランにした方が、コスパが高い投信を購入することができます。それより以前のものはオリジナルプランといって、投信のラインナップが異なりますので、注意が必要です。
iDeCoやるならSBI証券のセレクトプランが最強！オススメ商品＆解説
楽天証券については、楽天で良く買い物をする、楽天ポイントを頻繁に貯める・使う、楽天銀行の口座を持っている方は、楽天証券にした方がより良いのかなと感じます。楽天経済圏の中でうまく生活している方ですね。ポイント等については下記の記事が参考になります。
つみたてNISAは楽天証券が圧倒的にお得～投信購入額の3%分の楽天ポイントを毎月獲得可能！～
※私自身は、楽天証券で上記の記事の内容は実践していませんので、自己責任の下、実行をお願いします。
資産のバランスを確認する
私は、年に一度、資産のバランスを確認しています。
専門的には、アセットアロケーションというようです。
アセットアロケーション とは、投資家のリスク許容度、目標、時間軸に応じて、ポートフォリオ内の各資産の割合を調整することにより、リスクとリターンのバランスを取ろうとする投資戦略である。
とのこと。
個人ですので、ここまで大げさなことではないです。
私の資産保有のバランスの考え方は、現在は次のようにしています。
【前提】iDeCo：30年間の投資期間。積立NISA：２０年間の投資期間。
【重視していること】・海外重視 ・株式重視
【理由】
投資期間が比較的長いため、リスクを取ることにしている。
日本全体については成長性でややネガティブ、海外は日本よりポジティブ。←根拠は人口。
私の資産の構成です。
積立NISA：海外株式100％
iDeCo:海外株式55％／国内株式18％／海外債券15％／内外不動産投信11％／元本保証1％
※iDeCoに日本債権があれば、さらにバランスが良いかと思いますが、今はもう売却してしまっています。
また、iDeCo・積立NISAにおいて、今年毎月積み立てるものは、海外株式のみです。
資産の分散の基本ついては、下記の記事を参考にしてください。
今、私が行っているのバランスは独自のものになっています。
まとめ
「iDeCoと積立NISAで年に１度の確認で税金を安くしながら資産を構築しよう」という話題でした。
社会人であれば、このぐらいは投資しておきたいといった内容でしょうか。
また、人事担当者であれば、退職金制度において、iDeCoに出くわすことは昨今非常多いため、知識としてもあって損はありません。確定拠出年金制度を導入している会社も多くなってきていますし。
本日は以上です。
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